がんと経済的負担②

前回の続きになります。
これからは、がん患者の現実をもっと国も医療機関も
知ることが必要です。
がん対策基本法により、がんの情報をより多く集め、
今後の治療に役立てていくことです。

国から支給される年金には、老齢年金、遺族年金、障害年金
ありますが、がんになって重い機能障害が出た場合などに、
障害年金が支給される場合があるのを皆さんご存知だったでしょうか?
実は意外に知られておらず、前回の記事でご紹介した金子明美さんも
請求されたそうですが、役所の方もほとんど知らないらしく、
請求するのに何回も足を運ばれたそうです。
やはり国の手当てとして請求できるしくみを知っているのと知らないのでは
かなり違います。

がんに罹らないのが一番良いのは決まりきっています。
しかしながら、今後確率が高くなるのであれば、
まずできる予防から心がけ、生活習慣を変えていくことが必要です。
次に大切なのは、がん検診をしっかり受けることです。
もし、がんになってしまったとしても初期で食い止めることが重要です。
初期であれば治る時代だからです。
そうすれば、経済的負担も少なくて済みます。
入院保険、がん保険に加入していればおつりがくることもあります。

あるがん患者へのアンケートでは、がん保険の加入率は50%しかありません。
生命保険がそれぞれの患者さんにとってどれだけ役に立てるかはわかりませんが、
少しでも経済的な負担を少なくする為には、効果的な手配が必要です。
この分野は自分の使命でもあるのですが、
これからはもっと治療現場に則したがん保険がどんどん出てくると思われます。

また、限られた保険料予算の中では、普通の入院保険よりも、
がん保険を優先した方が良いと、個人的には考えています。
なぜなら、がんに罹った場合の経済的負担は
他の病気に比べて圧倒的に大きいからです。
保険料は経済的負担が大きくなる病気の保険に
多くかけた方が効果的と言えます。

「がん」を知り、知識を蓄えておくことは、
いざ自分ががんになってしまった時必ず役に立つものと思います。
簡単に解決できないことばかりですが、
一つ一つ勉強していかなければいけませんね。

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